【2020年】ビットコイン価格の推移これまでとこれから

【2020年】ビットコイン価格の推移これまでとこれから
初心者A
ビットコインって価格が高いイメージがあるけど、昔はもっと安かったのだろうか?
初心者B
ビットコインについて詳しくなりたいけど、要点を抑えられるサイトを探している

こんなお悩みはありませんか?

ご存知のようにビットコインは、歴史上初のブロックチェーンベースで発行された暗号通貨であり世界的に「資産」としてようやく認められたものです。

そこで、読めばすぐに歴史を振り返ることができるように2009年に誕生したビットコインの歴史について価格推移や出来事に関して要約してみました。

さらに、ビットコインに関する関心度や今後の推移予測についてもご紹介します。

当記事を読むことで、ビットコインの歴史を学びながらも今後の長期的な展望を抑える知識が身につくことを目指しました

ビットコインへの投資に役立つ視点を持てるので、ぜひチェックしてみてくださいね。

ビットコインの変遷について2009年から現在までチェック!

ビットコインは2009年に誕生して以来、現在(2020年)まで世界中の人々によって利用されてきました。

この章では、各年ごとにおけるビットコインの歴史について要点をご紹介します。

各項ごとに、各年ごとにおけるビットコインの高値・安値についても表記しているので確認してみてくださいね。

(2009年)ビットコインの誕生 

ビットコインがブロックチェーン上の最初のブロックとして誕生したのは、2009年1月3日のことです。

ただし、前年の2008年10月31日に「Satoshi Nakamoto」と呼ばれる匿名人物によってビットコインに関する論文が発表されていました。

同年、1月9日にはビットコインのバージョン0.1がリリースされ、0円という価格で世界初の送信が行われました。

2009年10月5日になると、ビットコインのマイニング費用から逆算して法定通貨建ての価格が決定されました。

その時の価格は、1ドル=1,309BTCほどで日本円では0,07円になりました。

あくまでマイニングに必要な電気利用料などから計算されており、当時は市場取引の価格を反映させたものではないことが分かります。

ビットコイン価格
安値0円
高値0.09円

(2010年)ビットコインによって初めて商品が売買される

2010年5月22日、世界で初めての商品売買がビットコイン経由で行われました。

現在では、相当の資産価値を有する額となる10,000BTCが25ドル相当のピザと交換されました(10,000BTCといえば、1BTC=100万円とすると10億円程度の価値になります)。

しかし、実際には店舗側との直接的な送金は行っておらず、第三者へ送金をしたと記録されています。

第三者はビットコインを受け取り、ピザの料金は法定通貨で支払いしています。

また、当時はビットコインのバージョン0.3がリリースされた時期でもあり、世界最大級のビットコイン取引所となる「Mt.Gox」がサービスを開始しました。

当時、ビットコインに関して大手コンピュータ系メディアで紹介されたり、取引所が誕生したことで徐々に存在が知れ渡るようになりました。

ビットコイン価格
安値0.2円
高値7円

(2011年)日本で初のビットコイン取引所が誕生

2011年3月6日、Mt.Gox社が日本の会社であるTibanne社によって買収されました。

この買収によって事実上、日本国内における初めてのビットコイン取引所になりました。

加えて、アメリカのニュース雑誌である「TIME」にもビットコインが大々的に特集で取り上げられました。

そのため、ビットコインの認知度が一気に上昇し2011年6月12日には1,489円の最高値を更新した記録があります。

しかしながら、7日後の2011年6月19日には「Mt.Gox」をはじめ、複数の取引所にてビットコインが流出する事件が発生。

ユーザー情報の流出等から取引所は一時停止し、価格の暴落を誘発する要因となりました。

ビットコイン価格
安値74円
高値1,489円

(2012年)ビットコイン価格の低迷となった年

2012年におけるビットコインの変遷は、1年前の取引所によるハッキング被害等から軟調な相場になりました。

他にも、2012年5月9日にはFBIによるビットコイン調査レポートが流出。

ビットコインが、犯罪組織などの資金洗浄に用いられている旨が記載されており、市場のネガティブ要因となりました。

ただし、2012年11月28日にはビットコインが初めてとなる半減期を迎えることで、価格の上昇が起きています。

これは、マイニング報酬の半減が行われることで50BTCから25BTCと半分になったことによる需要喚起を起こしました。

ビットコイン価格
安値402円
高値1,013円

(2013年)キプロス危機によりビットコイン価格が急騰

2013年はビットコインの通貨的な特徴が顕著に現れた時期となりました。

というのも、2013年3月16日にキプロス危機が発生すると法定通貨であったユーロへの信用不安からビットコインを購入する人が増加しました。

一時、ビットコイン価格は4500円台まで急上昇したことからリスクヘッジ的な目的で買われやすい通貨となっていきます。

その上、2013年12月にはNHKによってビットコインに関する特集が組まれたことで日本人の間でも一気に認知が広がりました。

数日後、日本円建てのビットコイン価格が高値を更新し、123,100円台にまで上昇しました。

因みにですが、2013年3月19日にはアメリカのカリフォルニア州にてビットコインATMが初導入されています。

ビットコイン価格
安値4,597円
高値123,100円

(2014年)老舗取引所「Mt.Gox」の閉鎖

2014年は老舗の取引所閉鎖、新規の取引所が増加する年になりました。

2014年2月24日、ビットコイン取引において世界的な人気を誇っていた「Mt.Gox」が閉鎖に追い込まれました。

理由としては、先述したようにMt.Goxのハッキング問題からユーザー離れが深刻化したことによります。

とはいえ、日本で人気な取引所が幾つもサービスを開始した時期でもあります。

以下は、2014年にビットコイン取引に関するサービスを始めた取引所です。

・Coincheck

・bitFlyer

・bitbank

・Kraken

・Quouine

企業による直接的な取引所運営が始まり、ビットコインだけでなく仮想通貨全般の認知が広まっていった年ともいえます。

それだけでなく、マイクロソフト社やDell社によってビットコイン決済の受付も開始されました。

ビットコイン価格は、2万円〜7万円代の値動きであることからレンジ相場であったことが分かります。

ビットコイン価格
安値18,280円
高値64,774円

(2015年)ビットコインへの規制が進む

2015年のビットコイン相場は、市場へのネガティブ・ポジティブニュースが交錯する年となりました。

2015年1月4日、ビットコイン取引高がトップクラスであった「Bitstamp」社でハッキング被害が発生。

被害総額は500万ドルにまで上り、ビットコイン価格が急落しました。

続いて、2015年6月3日にはニューヨーク州にて「Bitlicence」と呼ばれる規制が発表されました。

規制内容としては、ビットコインに関する事業はライセンス制とし、取得費用が5000ドルと高額である通達が出ました。

ただし、2019年10月22日には欧州司法裁判所によってビットコインのVATは非課税適用されると制定されました。

つまり、ビットコインの売買において付加価値税および、消費税の非課税が適用されたことで価格の上昇につながりました。

ビットコイン価格
安値28,027円
高値53,332円

(2016年)2回目の半減期を迎える

2016年のビットコインは2回目の半減期が行われた時期でした。

4年前は25BTCの採掘報酬でしたが、2016年の半減期によって12.5BTCまで採掘報酬が減少しました。

価格推移としては、堅調で高値を目指す価格帯で推移したことが以下のグラフ(高値・安値)からも分かります。

ビットコイン価格
安値49,602円
高値66,794円

(2017年)ビットコイン価格の大暴騰&バブル相場へ

2017年のビットコイン相場は、まさに波乱の展開になりました。

まず、2017年1月5日には日本円価格で11万円代にまで上昇し、高値を更新しました。

けれども、同日には中国政府にて中国の取引所への調査が開始。

ビットコイン投資への牽制をするためにも、手数料無料化の撤廃が行われたことで価格が急落しました。

ところが、2017年3月には世界的にビットコインへの投資熱が再燃。

ドルベースでも1300ドル台となり、高値更新を達成しました。

その後、国内ではFX・証券事業を行っていたGMOグループによって「GMOコイン」の仮想通貨サービスが開始。

年末にかけて急激に価格が上昇し、190万円代にまで価格の急騰が起きました。

2017年12月17日には、CMEによるビットコイン先物取引が開始されたことで市場の加熱は勢いを知らない状態にまでなりました(2,227,388円まで価格が大高騰)。

ビットコイン価格
安値145,790円
高値2,227,388円

(2018年)ビットコイン価格の大暴落&ハッキング事件

2018年は、ビットコインの認知が広く一般人にまで広まった一方、ハッキング被害の続出から市場低迷の年となりました。

2018年1月26日、仮想通貨全体でバブル相場となっていました。

ところが、国内取引所である「coincheck」社のアルトコインがハッキング被害によって流出。

被害額は580億円相当となり、市場不安から一気にビットコインが売られてしまいました。

さらに、SNS大手のFacebookでの仮想通貨に関する広告配信の禁止や韓国による仮想通貨取引の規制が進みました。

結果として、乱高下した価格は徐々に下落する一方となる相場になりました。

ビットコイン価格
安値591,833円
高値1,766,376円

(2019年)法整備による仮想通貨市場の健全化に向けた動き

2019年のビットコイン相場は安定化し、市場全体の法整備が進みました。

具体的には、日本国内にて改正資金決済法が改正されたことで一定の基準を満たした取引所のみが仮想通貨取引を行えるようになりました。

また、2019年6月にはFacebookによってデジタル通貨「リブラ」の構想が発表。

技術的な側面から賛否両論の意見が絶えず、現在は開発停止の命令(2020年7月)を受けています。

価格推移としても、底値を試しつつ上昇を続けた1年でした。

ビットコイン価格
安値370,400円
高値1,172,840円

(2020年)コロナショックと3回目の半減期

2020年2月下旬から3月初旬にかけて新型コロナウイルスによる換金売りが発生。
金融市場の全面安に伴い、ビットコイン価格も一時は500,000円台を割れる局面もありました。

しかし、その後はショートカバーや各国の金融緩和策の影響を受けてビットコイン価格もV字回復。
2020年5月12日には、3回目となるビットコインの半減期を迎えたことによって市場への期待感は強まりました。

しばらくは「9,000〜12,000ドル台」でのもみ合いを続けましたが10月後半から一気に上昇を開始。
2020年12月の年末にかけては、2018年の高値を更新する動きに。

結果として、「28,500ドル」台の大台に乗ることに成功したビットコイン。
2021年5月頃までの強い上昇トレンドに向けた、緩やかな価格推移が発生しました。

*2020年の安値・高値に関する情報は下記の表をご覧ください。

ビットコイン価格
安値441,990円
高値3,137,658円(2020年12月時点の高値)

(2021年)最高値を突破し一部国家の通貨として認められる

2021年、ビットコインの最高値更新(65,000ドル)に伴って国家による動きもありました。

というのも、中米に位置する「エルサルバトル」でビットコインを法定通貨にする法案が可決。
通称、「ビットコイン法」と呼ばれるもので同年の9月7日から施行されます。

従来は、「コロン」と呼ばれる自国通貨で運営されてきたエルサルバトル経済。
しかし、為替価値の不安定化が長続きしたために2001年に廃止。

以降は、ドルを法定通貨として維持してきましたが、ビットコインの採用により、二重法定通貨制度となります。
同国のブケレ政権は、貧困層の経済的な改善や出稼ぎ労働者の送金支援がビットコインで行えることを主張。

さらに、火山の地熱を利用した国内でのマイニング事業にも関心を示していることを明かしました。

ビットコイン法が施行された当日、ブケレ大統領は政府が「200BTC」を購入したことを報告。

政府が利用しているブローカーは今後、より多くのビットコインを購入する予定であることも述べています。

続投されたツイートでは、「私たちは現在、400ビットコインを保有している。」とも。

ビットコインの本格採用によって一般市民の生活に溶け込めるか、世界中から注目が集まっています。

ビットコインへの関心に変化はあるのか?

2021年、ビットコインへの関心は「65,000ドル」の高値更新を果たしたことでより注目を浴びています。

2018年1月に達成した「20,000ドル」の高値から大幅な価格上昇であることから、そのインパクトは計り知れません。

実際、機関投資家や一般投資家、企業のいずれにおいても、ビットコインへの関心は強まっています。

  •  米国・欧州からの参入が増加!機関投資家による注目が高まる
  • 仮想通貨を大量に保有する企業の増加
  • ビットコインよりもイーサリアム・NFTへの関心が高まっている?

と、それぞれの関心について、チェックしてみましょう。

米国・欧州からの参入が増加!機関投資家による注目が高まる

アメリカの暗号資産運用企業である「フィデリティ・デジタル・アセット」。

同社は、機関投資家のビットコインへの関心についてレポートしています。

「71% OF INSTITUTIONAL INVESTORS PLAN TO BUY OR INVEST IN DIGITAL ASSETS IN THE FUTURE, ACCORDING TO NEW RESEARCH FROM FIDELITY DIGITAL ASSETSS.

和訳:フィデリティ・デジタル・アセットの新しい調査によると、機関投資家の71%が将来的にデジタル資産の購入または投資を計画しています。 」

と紹介されており、デジタル資産に関心のある90%以上の機関投資家が2026年までの参入を考えているとのこと。

加えて、同社の「2021年機関投資家デジタル資産調査」によれば

「56% of European institutions and 33% of U.S. institutions now hold investments in the asset class, up from 45% and 27%, respectively, the prior year.

和訳:欧州の機関投資家の56%、米国の機関投資家の33%が、それぞれ前年の45%、27%から増加しました。」

というように、欧州・米国にて機関投資家の増加が確認できます。
尚、アジア圏は機関投資家の71%がデジタル資産への投資参入を実施。

巨額の資金を持つ機関投資家の参入は、長期的な展望として市場の活性化に繋がることでしょう。

仮想通貨を大量に保有する企業の増加

2021年に入り、100億円以上(2021年9月時点の時価総額)のビットコインを保有する企業は増えています。

今では「ビットコインの会社」と言われるほど有名なマイクロストラテジー。
同社の主軸事業は、ビジネス向けのソフトウェア開発がメイン。

されど、2021年9月時点で「10万8992枚」ものビットコインを保有しています。
この枚数、時価評価額に換算すると「6,100億円」規模にまで及びます。

立派な大企業の株式時価総額と並ぶほどの保有量です。

また、電気自動車メーカーのテスラ社も大量のビットコインを保有しており、10億ドル以上の保有があると報告されています。

他にも、Twitterの創業者であるジャックドーシー氏が創設した決済プラットフォームの「スクエア」もビットコインを購入。
5億ドルの評価額となるビットコインを保有されているとしています。

今後、ハードウェアウォレットの開発やビットコイン分散型取引所の立ち上げを行う予定。
ビットコインを絡めた新規事業に注目が集まっています。

さらに、仮想通貨への投資を専門とする「ギャラクシー・デジタル」。
そして、米仮想通貨取引所の「コインベース」もビットコインの投資を決定。

注目企業による投資が盛んになっていることも、2021年の大きな変化と言えるでしょう。

ビットコインよりもイーサリアム・NFTへの関心が高まっている?

個人のビットコインへの注目についてもチェック。

すると、トレンドとなっている「NFT」への関心が強く、相対的にビットコインの関心は薄れている可能性があります。

詳しくは、Googleトレンドにて「ビットコイン」「イーサリアム」「NFT」について関心度を確認。
*「0〜100」までの数値でトレンドを確認でき、「50」が平均値となります。

すると、下記の画像のような結果が出ました。

日本語での検索結果では、ビットコインへの関心は低くなっています。他方、イーサリアムに関しても関心度は低いですが、直近のデータでは少しだけ高まっているようにも。

ただし、全体的には「50」以下であることから関心度は低くなっているようです。

相場の下落基調であることからも、世間の関心が薄れていることも納得でしょう。

次に、英語で「Bitcoin」「ETH」と調べた場合の結果です。
*「ethereum」の検索はデータが乏しいため、「ETH」の略称で検索。

どちらも「50」以下の指標であるため、関心は低くなっているのが分かります。

特に「Bitcoin」に関しては関心度が下落し続けていますね。
ところが、「ETH」については徐々に関心が高まっているのが分かります。

2021年9月、海外では「ETH」が「Bitcoin」よりも関心を高めているのが分かりますね。

最後に、イーサリアムがなぜ注目を浴びているかについて。
それは、イーサリアム基盤のブロックチェーンにて生成される「NFT」の影響が考えられます。

2021年、「NFT」市場の活発化が進む中で参入する市場参加者は増加中。

上記画像の通り、関心度は「100」のマックス数値まで到達しています。
NFTを支える主軸銘柄として「イーサリアム」への人気が、加速するのも納得ですね。

ビットコインに関しては、NFTとの接点は少ないため圧倒的人気があるとはいえ、個人の関心は薄れていると分析できるでしょう。

ビットコインの将来性に影響を与える3つのポイント

続いて、ビットコインの将来性について影響を与えるだろうポイントを3つ解説します。

3つのポイントとしては、

・ビットコインETF

・ビットコインを活用した決済手段の増加

・ライトニングネットワーク導入

となります。

市場の発展と価格へのポジティブ要因となると考えられます。

ビットコインETFのスタート

ビットコインの価格上昇期待の一因として、機関投資家の参入を見込んだビットコインETFがあります。

ビットコインETFは上場投資信託の略であり、証券取引所にて取引が行われることを意味します。

現状、審査の厳しい証券取引所での投資信託の認可は足踏み状態になっています。

しかし、株式と同じ扱いとしてビットコインが認可されれば機関投資家も安心して参入可能です。

そのためにも、流動性の安定やボラティリティの改善が必要です。

ビットコインを活用した決済手段の増加

ビットコインを活用した決済手段の増加は、より多くのユーザーが仮想通貨を利用するケースを促すと推測できます。

年々、ビットコインによる支払い手段を認可している取引所は増えており、Pay Palのような決済会社でも採用が進んでいます。

ビットコインの支払い手段が高まることで、当たり前のようにビットコインを保有する人が増加することは、市場の活性化にも繋がるでしょう。

ライトニングネットワークの導入

ビットコインの今後に着目する上で、ライトニングネットワークの導入は目を離せない技術です。

本来、ビットコインは取引量が増加するとトランザクションが詰まってしまう課題があります。

スケーラビリティ問題とも言われており、人気が高まるにつれて送金遅延などの不満もありました。

ライトニングネットワークでは、少額決済に特化したネットワークを独自で構築しており、この問題を解決します。

ビットコイン独自のブロックチェーンを稼働させながらも、マイクロ決済のみ取り扱うので手数料を抑えながらも迅速な取引処理が行えるとされています。

商用利用の目的でライトニングネットワークの導入が進められており、技術的な欠陥をカバーできるでしょう。

まとめ

今回は、仮想通貨の代表格であるビットコインの歴史的な推移について詳しくご紹介しました。

2009年に発行されたブロックチェーン技術を搭載したビットコインは、機能としては完全ではありません。

しかし、根本的な技術は画期的であり、多くのユーザーや投資家を魅了する通貨の一つになっています。

既に、2017年のバブル相場によって実態価値以上の価格を付けたビットコインは成熟期のフェーズへと移行しています。

当記事でご紹介した価格等の推移を参考に、ビットコイン投資等へ役立ててくださいね。

ちなみにビットコインの売買は基本的に流通額の大きく競合の多い海外取引所の方が必然的に安く済みます
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