仮想通貨は危険だから手をつけるな!その真意

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0.9円のリップルを買って最高6000万円まで資産を築く→投資金を全て失い辛酸をなめる。投資歴4年目。釣りにハマっています。現在は"生き残るためのトレード"をエリオット波動の分析で確立して利益を出せるように。

    仮想通貨はなんだか「危険」な匂いがする。
    世間一般では、こうした一定の認識がされているのは事実。

    しかし、ビットコインをはじめとする人気アルトコイン、新しい技術・サービスは社会的な認知を広めています。

    当記事では、将来性を期待できる仮想通貨市場に参入する上で、「危険」である点を改めてご紹介します。
    従来から指摘されてきたリスクから、DeFiやNFTのような新手のサービスで見られる危険なことまで。

    最後まで読めば、仮想通貨へポジティブな姿勢で投資が行えるはず!
    仮想通貨の相場歴「4年」となる筆者が、実際に目にしてきた危険な点を取り上げます。

    この機会にぜひ、要点を掴んでくださいね!

    もくじから読みたい項目へ飛ぶ

    仮想通貨が巷で「危険」と言われる一般的な理由って?

    まず、一般的に仮想通貨は「危険」と言われる場合が多いです。
    その主な理由は、市場の発達が急速すぎることや脆弱な規制・法整備、投機的なマネー流入が多いため。

    実際、下記の項目は、仮想通貨市場が注目されるようになった2017〜2018年頃から指摘され続けていること。

    *2017年〜2018年初期はビットコイン価格が、2万ドルを一時的に突破するほどのバブル相場だった。

    • サイバー攻撃による仮想通貨のハッキングリスク
    • 法定通貨ではないため強い規制下に置かれる可能性もアリ
    • 株や為替、商品先物よりも価格変動が激しい場合が多い
    • 送金ミスによるセルフゴックスの懸念がある
    • レバレッジ取引に安易に手を出すことによる大損失リスク
    • 仮想通貨の税制は厳しい制度であること

    と、仮想通貨投資における代表的な危険事項についてチェックしてみましょう。

    サイバー攻撃による仮想通貨のハッキングリスク

    サイバー攻撃による仮想通貨のハッキングリスクは看過できないもの。

    取引所や仮想通貨関連サービスを提供する事業者は、ハッカーによるサイバー攻撃を仕掛けられる対象。
    そして、狙われる資産の多くは個人ユーザーの資金である場合がほとんどです。

    過去には、国内大手の取引所であったコインチェックで「580億円」の巨額な資金が流出する事件も。
    その上、大手の海外取引所である「Binance」や「Liquid by Quoine」などでも、ハッキング被害が報告されています。

    いくら大手といえど、常に自分の資産が危険に晒されていることを頭に入れておきたいです。

    法定通貨ではないため強い規制下に置かれる可能性もアリ

    国家の管理下で発行されるドルや円などの法定通貨とは違い、仮想通貨は誰にも管理されていません。

    コミュニティによる自発的な管理システムが構築されていますが(ブロックチェーンなど)、脅威とも見なされる場合もアリ。
    世界中で流通する仮想通貨ですが、その力が強まることに反発を示す国家もあるということです。

    例えば、中国では「デジタル人民元」と呼ばれるブロックチェーンを活用したデジタルマネー化を進めています。
    一方、ビットコインや人気アルトコインなどの主要通貨に関しては否定的なスタンスです。

    ICOの禁止や中国国内での仮想通貨取引の規制、マイニング事業の全面禁止など、非常に厳しい見解を示しています。

    各国によって仮想通貨へのスタンスは異なるため、市場参加者は自国・他国の規制に影響されてしまうのです。

    株や為替、商品先物よりも価格変動が激しい場合が多い

    株や為替、商品先物の市場では、価格変動が大きい場合であっても、せいぜい「1〜10%」に収まるもの。
    しかし、仮想通貨に関しては一日に数十パーセント近い価格変動が起きることも稀ではありません。

    一例として、仮想通貨の代表格であるビットコインでさえ年に数回は「10%以上 / 日」の価格変動を記録する傾向がアリ。
    レバレッジ取引で反対のポジションを持っていたら、想像も付かない大損失になることでしょう。

    あるいは、強制決済による資金の大半を失ってしまう危険すらあるのです。
    また仮に、現物資産のみの保有であっても大幅な下落をマークした場合、大きな痛手となってしまいますね。

    価格変動の大きさが、いかに恐ろしいことかをご理解できるはずです。

    送金ミスによるセルフゴックス(セルフGOX)の懸念がある

    仮想通貨の取引・引き出しを行うためには自らの操作で「送金」する必要があります。

    しかし、入力したアドレスのミスなどによっては他のユーザーに送金してしまうことも。
    いわゆる「セルフゴックス」と呼ばれるもので、ご自身の資産(仮想通貨)を紛失してしまうことになります。

    基本的に、返還されることは難しく、セルフゴックスによって大量の仮想通貨を紛失してしまった事例もあるほど。
    気をつけていても思わぬミスで、送金が失敗してしまうようなこともあるので注意が必要です。

    レバレッジ取引に安易に手を出すことによる大損失リスク

    レバレッジ取引は資金を証拠金とし、原資の「数倍〜数十倍」の金額で取引ができること。

    大きな利益を狙える一方、保有していたポジションの反対側に値動きが発生すると、巨額の損失リスクもあります。
    現状、国内取引所では2倍までのレバレッジ、海外取引所では500倍までのレバレッジ取引が可能。

    • 相場状況に応じてレバレッジを使いこなせる
    • 分析精度が極めて高い
    • エントリーから決済、損切りの目安を持てている

    と、トレード技術の高い短期トレーダーにとっては最強の武器とも言えます。

    ところが、こうした技術を持つトレーダーはそう多くはありません。
    大きな価格変動が発生した際など、いずれかのタイミングで資金を大きく失ってしまう局面に遭遇しやすいですよ。

    仮想通貨の税制は厳しい制度であること

    国内の税制により、仮想通貨で得た利益は「雑所得」に分類され、総合課税の対象となります。
    総合課税とは、納税者の所得を総合的にまとめたもので、給与所得や事業所得、利子所得、配当所得なども含まれます。

    さらに、給与所得によって税率が変わり、所得金額が大きいほど税率もアップします(累進課税制度)。

    したがって、原則的に「5〜45%」の所得税率と最大税率が高い不利な点があります。

    加えて、課税される対象範囲も複雑である点が厄介。

    • 仮想通貨の法定通貨への売却益
    • 仮想通貨同士で交換を行った場合
    • 保有する仮想通貨で商品・サービスを購入した場合
    • ハードフォークによる新規仮想通貨の取得時
    • イベントによるエアドロップで仮想通貨を受け取った場合
    • POSやステーキングによる報酬を獲得した時
    • マイニングによって仮想通貨を取得した際

    と、仮想通貨への投資や交換、サービス利用によって逐一、税金が掛かってしまいます。

    仮想通貨に参入する上で、課税対象になるかどうかを事前に確認しておく必要がありますよ。

    *詳しくは、国税庁の公式HPをご覧ください。

    危険であっても仮想通貨市場の進歩は止まらない?躍進する市場の動向(2021年時点)

    ここまで仮想通貨の危険性について述べてきましたが、市場全体の成長は著しいのも事実です。
    大手企業による仮想通貨への参入や個人投資家の参入増加だけでなく、相場を牽引する出来事が多々あります。

    そこで、2021年9月時点、仮想通貨が社会に影響を与えてきた直近の出来事について、改めて目を向けてみましょう。

    (2021年)2018年の高値を大幅に更新したビットコイン

    直近で最もインパクトのある出来事といえば、常に時価総額・認知度で圧倒的な存在があるビットコインの最高値更新。

    2018年に一度、最高値となる「20,000ドル」を更新するもその後は停滞期に突入しました。
    けれども、2020年には4年に一度となる半減期(新規発行される通貨の発行量が半分になる)を実施。

    アノマリーとして半減期の前後は価格が上昇しやすく、ビットコインは大幅に最高値を更新。
    2021年4月には、「65,000ドル」の大台に乗る価格更新をしました。

    *アノマリーとは、理論では説明できないが経験則的な市場の規則性。

    テレビや主要メディアが取り上げ、他市場を専門とする投資家の関心も惹きつけることに。
    下記画像のように、時価総額の推移を見ても大量の資金が市場に流れているのが分かるでしょう。

    参照:CoinMarketCap

    個人から大口投資家、企業を巻き込んだ市場への認知が広がっている証拠と言えます。

    エルサルバドル(中米)による法定通貨としてのビットコイン採用

    2021年6月5日、中央アメリカに位置するエルサルバドルは、ビットコインを正式に法定通貨として採用を決定しました。

    国内人口は600万人ほどでありながら、治安は世界屈指で悪いことでも有名である同国。
    自国通貨はなく、ドルを採用した国家運営を行なってきました。

    ところが、任期中のブケレ大統領はビットコインも採用した複数通貨制度を導入することを発表。
    貧困者の多い国であるため銀行口座を持たない人が7割を占め、ビットコインが代替的な機能を果たす期待があります。

    さらに、中南米からの移民による送金の利便性が高まることにも言及。

    同国の政策として、今後はマイニング事業にも積極的な姿勢を示していることも分かります。
    ゆくゆくは金融政策の一環として、ビットコインを活用した外貨獲得の目的があることも推測できるでしょう。

    国民が利用できる正式な国の通貨になることは、大きなインパクトがありますよね。

    新たな市場創出で社会的認知が高まる「NFT」の存在

    NFTは、「Non Fungible Token、非代替性トークン」と呼ばれるブロックチェーンを介した新たなトークン。
    アートを中心に一点物として価値あるデジタル資産の取引、価値の保全ができるサービスとして注目されています。

    著名な作家や個人クリエイターによる出展が相次ぎ、最大で75億円の取引実績もあるほど。

    参照:Etherscan

    直近でも、中学生によって描かれたクジラの絵(Weird Whales)が「113ETH」で取引されています。

    2021年9月5日時点の時価評価額で「48,863,766円」であり、獲得したETHの価格上昇が続くほど、売却益も多くなるでしょう。
    このように、NFTへの関心は爆発的に高まっており、クリエイターやコレクター、投資家の間で活発に取引が行われています。

    • マネックス証券
    • GMO
    • LINE
    • メルカリ

    これらの企業もNFTへの参入を検討していることから、社会的な認知が急速に拡大すると予測できますね。

    今後を見る!仮想通貨市場の「いま」における危険性とは? (2021年版)

    仮想通貨に対して、従来から危険視されてきたことは多くあります。

    ですが、先ほどご紹介したように仮想通貨の市場自体は日進月歩で進化していることもお分かりいただけたでしょう。

    この章では、

    • DeFiやNFTなどの最新トレンドに乗った投機
    • 後を絶たない「巧妙な詐欺の罠」に騙されること
    • 高値更新をしたビットコイン(仮想通貨市場)への楽観的な姿勢

    というように、仮想通貨に長く携わってきた筆者が特に注意したい、今後(2021年以降)における危険についてご紹介します。

    知ってるか、知らないかだけで資産を守れる知識なので、しっかり確認しておいてくださいね。

    DeFiやNFTなどの最新トレンドに乗った投機

    分散型金融と呼ばれる「Defi」や先述した非代替性トークンである「NFT」は、一大ブームになるほどのトレンド。
    最新トレンドとして多くの人が参入するも、不正確な情報に踊らされてしまい投機的な行動をしてしまいがちです。

    2021年9月時点、まだまだNFTの勢いは増すばかりの状況となっています。

    されど、2020年のDefi市場ではバブル状態にある相場で価格の崩壊も起きています。

    Defi関連の銘柄である「YAM」は、上場して間も無くすると「29ドル」まで急激に上昇。
    けれども、突如として大暴落したことで「1.48ドル」まで下落しました。

    あまりにも極端な暴落は、期待をして投資をしたトレーダーの資金を溶かしてしまうことでしょう。
    多くの場合、大口投資家や仕手筋の投資家によって短期的な上昇相場が形成されている場合が多く、危険でしかありません。

    かつては、ICOバブルなどもありましたがDefiに続き、NFT分野でも同様のリスクがあることを想定しておきたいですね。

    NAO
    両者のドミナンス比率を見ることで、売買チャンスから危険察知にまで役立ててみてくださいね。

    後を絶たない「巧妙な詐欺の罠」に騙されること

    仮想通貨は銀行口座を持たずに取引できることから、ダークウェブや資金洗浄、詐欺の世界で皮肉にも役割を果たします。

    それだけでなく、開発者や一部の大口ホルダーによって過剰なキャンペーンや誇大広告で騙されるケースも。

    • 数週間で数倍になる市場・銘柄がある
    • お金を短期的に稼げる投資方法
    • チャットやメッセージによるロマンス詐欺

    など、欲望や感情に訴える誘惑は多いです。

    「自分は詐欺に騙されない」と思っても、思わず詐欺に引っ掛かってしまう罠(手口)に注意を払う必要がありますね。

    尚、「【歴史は繰り返される】古参が語る仮想通貨詐欺の手口」では詳しく仮想通貨詐欺について解説していますよ!

    高値更新をしたビットコイン(仮想通貨市場)への楽観的な姿勢

    最高値を更新したビットコインですが、市場では今後も高値を追い続けるという見立ても多くあります。
    確かに、このまま更なる価格上昇が起き得ることも想定しておきたいところ。

    しかしながら、かつての相場において仮想通貨は歴史的な大暴落を経験しています。

    下記のビットコインチャートをご覧ください。

    2018年の最高値更新後は、最大で「−71.3%」もの大暴落。
    2021年の最高値更新後は、最大で「−55.5%」の大暴落が発生。

    普通の心理状態で相場を観察したり、投資をするのは困難なレベルです。

    「相場循環として、当たり前のように定期的に起こる」

    ぐらいの気持ちでいれないと、あなたの投資が危険に晒されることでしょう。

    因みに、仮想通貨の各種データを掲載する「グラスノード」ではビットコインの長期保有者に関する情報が確認できます。

    参照:グラスノード

    画像のように、高値更新後に急落したビットコインですは、アクティブアドレスは減少。
    長期保有のビットコイン保有者が手放していることを意味します。

    高値圏で推移していますが、今後は下落トレンドに本格的な転換をするかもしれませんね。

    仮想通貨市場で健全な投資をするために意識すべきこととは?

    改めて、仮想通貨との健全な向き合い方で投資や取引をするための心構えを再確認しておきましょう。

    具体的には、

    • 仮想通貨投資の正しい知識・リスクを理解する
    • 取引所・ウォレットなどのセキュリティ管理術をきちんと勉強する
    • 懸念される市場リスクについて随時チェックしておく

    の3つであり、もっとも基本的なことばかりかもしれません。

    されど、各項目の基礎基本を総合的に身につけることで、リスク管理を徹底できるはずです。

    仮想通貨投資の正しい知識・リスクを理解する

    仮想通貨への投資に対する正しい知識・リスクについて、どれくらいの理解がありますか?

    • 投資する銘柄の決め方
    • 取引スタイル
    • 注文方法への理解
    • トレードスタイルに合う仮想通貨取引所の選定方法
    • リスクを高めてしまう投資・トレードについて
    • レバレッジ取引の活用方法
    • テクニカル分析・ファンダメンタルズ分析
    • エントリーから利益確定・損切りまでの流れ

    など、押さえておくべき事柄は多くあります

    もし、正しい知識なしで投資・トレードをしてしまうと負け癖がついてしまうことも。
    最初から全てを習得することは難しく、相場で損失を出してしまうこともあるでしょう。

    ただ、そうした経験から足りなかった知識や事前準備を学ぶことで、投資技術を改善できますよ。

    取引所・ウォレットなどのセキュリティ管理術をきちんと勉強する

    第二に、取引所やウォレットなど仮想通貨を保管する場所のセキュリティについて。
    運用方法や資産の割合ごとに、取引所やウォレットへの配分を考えたいところ。

    また、取引所によってはオンライン状態ウォレット管理がされている場合もあります。

    ハッキングリスクが高いため、ウェブウォレットやハードウェアウォレットなどで分別管理もおすすめ。
    デジタル上で流通できる仮想通貨の特性は便利である反面、サイバー攻撃による盗難リスクも常に考える必要があります。

    ウォレットのアクセスに手間が掛かるなどののデメリットはありますが、高度なセキュリティ施策を行なっておくといいですよ!

    懸念される市場リスクについて随時チェックしておく

    ビットコインを含む、アルトコインなどの仮想通貨は市場リスクが付き物です。
    懸念される市場リスクとは、仮想通貨(ブロックチェーン)の普及を困難にする全て。

    金融市場であれば株価に直接的な影響を与えるアメリカの金融政策が挙げられるでしょう。

    というのも、今までは金融緩和による紙幣増刷によって余剰マネーが金融市場に流れてきました。
    ところが、2021年に入って金融緩和の縮小による経済安定化を図る動きが出ています。

    いわゆる「テーパリング」と呼ばれる施策で、市場から資金が抜ける特徴があります。
    株式市場の大暴落・暴落に巻き込まれてしまうことも懸念されますね。

    仮想通貨も大幅な価格下落を引き起こすことが十分に考えられるため、注意したいです。

    反対に、ビットコインETFのような機関投資家による参入が期待できる場合、プラス材料にもなるでしょう。

    仮想通貨市場・投資への「危険」に対する意識調査

    最後に、仮想通貨市場、及び、仮想通貨投資への「危険」に対する意識調査を行いました。
    結論から申し上げると、「人それぞれで危険に対する考え方はある」ことが分かりました。

    幾つか、市場参加者の声についてご紹介しますね。

    マイニングする際に大量に消費する電気は、環境破壊を引き起こすとされているため規制が設けられると言及。

    また、マネーロンダリングのように犯罪目的での仮想通貨の使用もあるため、市場にネガティブな材料があることも忘れないでおきたいですね。

    取引所に資産を預けることに対し、不満があることをツイートされていますね。

    しかし、ウォレットであると諸処の管理(秘密鍵やウォレット端末の保管)が面倒に感じることも。

    取引所に預けてしまえば管理は楽ですが、セキュリティを意識すると手間の掛かる資産保全を行う必要がありますね。

    「アノマリー」、つまり過去の相場経験から導き出される規則性から、フルレバ投資や草コインへの積極的な投資は危険であることを呟かれていますね。

    仮想通貨市場は極端な値動きを発生させるイベントや事件、価格変動が発生するのが常。

    ゆえに、アノマリーによる知見を蓄積することで危機を回避し、より優位性の高い立ち回りができるようにもなりますね。

    こちらの方は、税金やリスクが高いことに恐れを感じながらも実際に仮想通貨に触れてみることを決意されていますね。
    食わず嫌いで、仮想通貨が危険な投資対象であると判断してしまうのは早計。

    まだまだリスクとなる側面はありますが、成長余地の観点で言えばまだまだ伸び代がある分野でもあります。
    手を出してみることで仮想通貨の旨み、そして危険なことまで分かるので、まずはお試しの金額で運用してみるのも賢明ですね。

    高騰するNFTに対する鋭い指摘をされており、リスクリターンが大きいことこそ「仮想通貨」と述べています。
    過去の歴史を見ても、仮想通貨の新手の技術やサービスは短期的に爆発的な成長・人気があります。

    時間の経過と共に、それらの人気は落ち着くために特定の銘柄においては無価値に近い暴落が起きることも。
    なかには詐欺まがいのトークンもあるため、「本物」を見抜く目が必要です。

    前提として、仮想通貨はハイリスク・ハイリターンとなる分野が多いことを把握しておきたいですね。

    以上のように、仮想通貨の危険さについては「十人十色」の見方があると分かるでしょう。
    個々人にとってリスクとなる要素を見つけ、しっかり対処できるようにしておくと良いですね!

    まとめ

    今回は、仮想通貨への投資を専門とする筆者が、勘所となる危険なこと、対策についてお伝えしました。
    詐欺被害やハッキングによる流出問題が指摘されることが多いことから、危険なイメージがつきがちですよね。

    ですが、仮想通貨を取り巻く市場環境は改善・進歩を続けており、魅力的な銘柄やサービスが台頭しています。

    目新しいものこそ、利益を得られるチャンス。

    その都度、ご自身で投資する対象や参入する市場・サービスに対する危険な事柄を洗い出すようにしてみてください。
    少しの危機意識を持っているかどうかで、大切な資産を保全できるはずですよ!